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プレスリリース

Samsung India Software Operations、メンター・グラフィックスの検証製品を選択 0-In Clock Domain Crossing (CDC) を標準設計手法として採用(2007/1/15)

メンター・グラフィックス・コーポレーション(本社米国オレゴン州、日本法人メンター・グラフィックス・ジャパン株式会社:本社東京都品川区、コーポレート・ヴァイス・プレジデント:パトリック・ウィリアムス、以下メンター・グラフィックス)は、Samsung Electronics India Software Operations (SISO) がメンター・グラフィックスのハードウェア開発用検証ツール群0-Inを採用したことを発表しました。インド、バンガロール市にあるSISO Pvt. Ltd.は韓国のSamsung Electronics Company Limitedの完全子会社であり、900名の研究開発スタッフを有しています。SISOはメンター・グラフィックスの0-In検証ツール群を通信、ワイヤレス、マルチメディア/デジタルメディア市場向けの様々なハードウェア製品の検証に採用しており、これにはClock Domain Crossing (CDC) 検証環境、アサーションおよびインタフェース・プロトコル・モニタCheckerWare、ModelSimならびに0-Inフォーマル検証製品が含まれます。

「私達は設計手法にクラス最高のツールを使用したいと考えています。メンター・グラフィックスの0-Inはこの条件を満たす製品です。さらに、メンター・グラフィックスのツールは弊社EDAエコシステム内の他のツールともシームレスな連携が可能です。これらのことから、メンター・グラフィックスとツールのパートナーシップを結ぶのは正しいビジネス論理だと考えます。」SISOのSystem LSI Division、General Manager and HeadのJailendra Kumar氏はこのように語りました。「開発面、アプリケーション面でメンター・グラフィックスが提供してくれる積極的なサポートもSISOにとっては同様に重要です。」

「Samsung Electronicsのような大手メーカーと関係を結べたことを誇りに思います。彼らはメンター・グラフィックスのクラス最高の技術、ならびに設計プロセス効率を改善するメンター・グラフィックスの優れた検証手法を高く評価してくれました。」メンター・グラフィックスの0-In Functional Verification Business Unit、General ManagerのSteven D. Whiteはこのように述べています。「メンター・グラフィックスのユニークなCDC検証ソリューションは、同期の問題、データ依存の転送プロトコル違反、データ再収束エラー等を発見する包括的なアプローチを提供します。メンター・グラフィックスの0-In CDC技術を開発プロセスに組み込むことにより、Samsungは最高の自信を持って最先端の製品を提供することができるでしょう。」

デファクト・スタンダードとなるメンター・グラフィックスのCDC(Clock Domain Crossing)

CDCエラーはエレクトロニクス設計において、ますます深刻化している課題です。CDC問題はシリコン・リスピンの原因として2番目に多く報告されていますが、CDCの整合性は従来の検証テクニックではほとんど対応できない現象です。業界をリードする多くの企業(Samsungを含む)は、メンター・グラフィックスの0-In CDCソリューションの導入によりCDCエラーがシリコンまで発見されないというリスクを劇的に削減し、同ソリューションは様々な設計フローにおいて世界的標準手法となっています。0-In CDCはSamsungに対し、スタティック解析とダイナミック転送プロトコルチェック両方のメリットを提供します。 さらに、0-In CDCでは独自のCDC-FXツールにより、既存のテストベンチを使ったシミュレーションにメタスタビリティの影響を注入することで、シリコンのメタスタビリティに対する耐性を検証することができます。また、0-In CDCとアサーションおよびインタフェース・プロトコル・モニタCheckerWareを使用することにより、SISOはより短期間で、より高い信頼性を持って検証クロージャを達成することができました。さらに、メンター・グラフィックスのオンサイト技術サポートはスムーズな短期間での導入を支援します。幅広いアプリケーション分野に対応しなければならないSISOのR&D組織にとって、このことも重要なポイントとなりました。

Mentor Graphicsはメンター・グラフィックス・コーポレーションの登録商標です。その他記載されている製品名および会社名は各社の商標または登録商標です。